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職場におけるマネジメントにおいて、コーチングの技術が注目されています。
上司部下の関係でひと昔前のように、「いいから言われた通りにやればいい」「背中を見て覚えろ」といったことは推奨されなくなってきました。
しかし、それでは成果が出ないと思われる上席者の方も多いと思います。このような問題を解決するためにコーチングが注目されているのです。
それでは、コーチングとはどのような技術なのでしょうか?
目次
コーチングとは、対話を重ねることを通して、クライアントが目標達成に必要なスキルや知識、考え方を備え、行動することを支援するプロセスである。
「コーチングの基礎」/コーチ・エイ著
コーチングというと「傾聴」や「質問」などがクローズアップされることが多いですが、これらは単なる手段にすぎません。
コーチングの本質は目標達成を支援することであり、成果思考がとても強いものです。ただ聞くだけ、質問するだけでは、コーチングではないということです。
コーチングが目標達成を支援する技術だとして、この「目標」とは何なのでしょうか?
コーチングでは、目標を下記の3つに分けて考えます。
中小企業において経営者がよく悩まれているのが、社員の目標が「Have toの目標」になってしまうことだと思います。
トップダウンで目標が設定されていたり、強烈な営業ノルマがある場合には、Have toの目標になりやすいと思います。
目標設定は、主体的に行う必要があります。
自分で目標を決めた場合、低い目標になってしまうのではないかと懸念されると思います。しかし、それは目標達成を評価と連動させた場合です。
もちろん、評価の基準となる定量的成果は公平性を担保するためには必要になります。しかし、主体的に設定した目標は、このような評価基準とは切り離して考えるべきでしょう。
持っている能力では達成が少しだけ難しいところに目標を設定することで成長が実現します。高すぎても低すぎても成長は起こりません。そう考えると、人によって成長できる目標値は違うわけですから、一律に設定すべきではありません。
自ら成長できると思う目標を主体的に設定することが重要です。
また、その目標を達成することで何を得たいか、「目的」を明確にすることも重要です。
「昇格してもっと経営者に近いところで仕事をして、経営について学びたい」
「誰よりも成果を出して、お世話になった人に恩返しがしたい」
人によって目的は違います。
その目的をかなえるために目標を達成する必要があると思えば、本気になって目標達成に動くものです。
Have toの目標をWant toの目標にするには、評価の仕組みを整えるとともにコーチングの技術を使い「目的」をかなえるための目標を主体的に立ててもらうことが重要です。
Want toの目標の設定を促し、成果を創出するためによく使われるコーチング技術のうち、代表的なものを2つご紹介します。
コーチングを甘いマネジメントになると間違って捉えている方は多いと思います。
しかし、そもそもコーチングは「目標達成」を目的とする技術です。
最も厳しいマネジメント技法と言っていいでしょう。
「なんでそんなこともできないんだ!」
こんな言い方で社員を否定し、コーチングとは真逆のマネジメントを行った場合、結局は「社員に任せられずに自分でやる」という状態になっていないでしょうか?
その結果、社員は社長に依存することにはならないでしょうか?
「何もやらなくても、最後は社長がやってくれるから」という状態になっていないでしょうか?
口調は厳しくても、甘いマネジメントになっているのではないでしょうか?
コーチングは成果を求め続けるマネジメント手法です。
そして、成長を促すマネジメント手法です。
私たちブラザシップの経営支援サービスは、「財務を軸にしたコーチングスタイルのコンサルティング」です。
私たちがコーチとなり、経営者の方の「目標達成」を支援します。
経営における目標は財務数値で図ることができます。現状も財務数値で図ります。この現状と目標のギャップが課題となり、やるべきことが見えるわけですから、目標達成には財務の見識が必要不可欠になります。
コーチングのプロセスを見ると、経営者のコーチングには財務が不可欠なことがよくわかります。
財務とコーチングはとても相性が良く、経営のご支援をするには最適な技術ではないかと思います。
経営者が自分の力を引き出し、目標達成する姿を見ることが私たちの喜びであり、事業ミッションです。
コーチングの技術を社内に浸透させると、社員が主体的に動く組織を作ることができます。そのためには、社長がコーチングの効果を体感されるのがいいと思います。
まずは、社長がエグゼクティブコーチングを体感されて、社内へのコーチング技術の浸透、特に幹部への浸透を図られてはいかがでしょうか?
経営者の潜在力を引き出す、ブラザシップの経営支援サービスにご興味のある方はぜひお問い合わせください。